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こんにちは、saiです。
先日こんなポストを投稿しました。
今の日本ってなかなか子育てするの難しいですよねー😓特に金銭的な負担が大きいですね…もちろん児童手当など公的制度もありますが…
— sai🦏 (@sailabo202210) September 22, 2023
今の日本ってなかなか子育てするの難しいですよねー😓特に金銭的な負担が大きいですね…もちろん児童手当など公的制度もありますが…
同じ悩みを抱えている子育て世代の人も多いはず。
僕自身も2児の父ですが、最近の日本の情勢を見ていると経済的な理由で子どもたちを大学まで進学させることができるのか不安になってきますね。
今回はそんな方に向けて子育て費用について深堀していきます。
日本の子育て費用の相場ってどれぐらいなの？
三井住友が運営する「Like U」というサイトによると今の日本では子ども一人を０歳～22歳まで育てるのに大体2700～4000万円ぐらいが相場になっているようです。
皆さんもニュースや雑誌などので子供一人育てのに3000万円は必要と一度は聞いたことがある人が多いはず。
こんなことを聞くとほとんどの人がこんなことをおもうのではないでしょうか？
- 高すぎるでしょ！
- お金なさすぎて自分の暮らしだけで精いっぱい…
- 子どもとか無理…
- そもそもお金なくて結婚も無理…
また最近では物価も高騰してきています。
なので今後、子育て費用はもっと上がっていきそうです。
これだけ読むと今の日本はお先真っ暗で不安なことだらけのように感じますが、それは「お金について知らない」から。
まずは子育て費用の基礎知識から深堀していきましょう。
日本の子育て費用の基本知識【相場を知ることは重要】
そもそも子育て費用3000万といってもその内訳はいろいろあります。
更に言うと、子どもを進学先によってその費用にはかなり開きが出てきます。
日本の子育て費用は大きく分けで2つに分類される
日本の子育て費用は大きく分けで2つに分類されるます。
それが次の2つ。
①養育費：子供の日々の生活で必要な費用。
例えば食費、洋服代、医療費、お小遣いなど。
➁教育費：学校などの教育に必要な費用
例えば入学金、授業料、教科書代、塾代など。
この養育費と教育費がいつ、どれだけかかるのかを把握することが子育て費用攻略のカギになると言えます。
そこでまずはこちらをご覧ください。
先ほどの「Like U」の記事をもとに子育て費用の内訳をまとめると下記のようになります。
子育て費用の内訳
それぞれ深堀していきます。
日本の養育費の相場は知る【2000万円の内訳】
まずは養育費について詳しく見ていきましょう。
養育費は先ほど説明した通り、子どもの食費やお小遣い代、衣服代なんかが挙げられます。
年代別に分けると次のような内訳になります。
- 未就園児（0～2歳）：約80万円／年
- 保育園・幼稚園児（3～6歳）：約110万円／年
- 小学生～大学生（7～22歳）：約70万～90万円／年
こちらの金額が0～22歳までの間に約2000万円になってくるということです。
養育費のポイント
既にお気づきの方もいると思いますが、養育費のポイントは「一度に支払うわけではない」ということ。
毎月少しづつ負担していくものです。
具体的に毎月どれぐらい負担していけばいいのか？先ほどの金額を月額換算すると次のようになります。
- 未就園児（0～2歳）：約80万円／年
- → 月額換算にすると約6.6万円
- 保育園・幼稚園児（3～6歳）：約110万円／年
- → 月額換算にすると約9.2万円
- 小学生～大学生（7～22歳）：約70万～90万円／年
- → 月額換算にすると約5.8～7.5万円
月額換算することでかなりわかり易くなったのではないでしょうか？
これなら「なんとかなりそう！」「共働きすれば問題ないかな」という人も多いはず。
養育費2000万円と聞くとかなり腰が引けますが、月額換算してみることで普段僕らが扱っている金額に近くなり、現実的な金額にすることができます。
それでは次に教育費について深堀していきましょう。
日本の教育費を考えるうえで重要な２つのこと【公立と私立で相場が異なる】
次に教育費について深堀していきましょう。
結論からお伝えすると教育費は「公立」と「私立」でかなりの差があります。
公立と私立で教育費にかなりの差がある
小学校から大学まで全て公立の場合と全て私立の場合を比較すると次の通りです。
公立と私立の教育費の違い
ご覧の通り、「全て公立」の場合と「全て私立」の場合では約1300万円もの差が出ています。
もはやここまでの差が出てしまうと養育費のように「夫婦の共働きで何とかなる」とは言えない金額です。
じゃあどうするべきなのか？
教育費を考える際の大事なポイント
教育費を考えるうえで重要なのは次の2点。
①私立に通わせるか？
➁大学まで通わせるか？
教育費を考える際の大事なポイントその①：私立に通わせるか？
私立に通わせるかどうかについては各家庭の教育方針に次第だと思います。
ただここで注意するべきなのは、私立に通わせたからと言って子どもの将来が約束されるわけではないということ。
- 私立に通わせたから質の高い教育が受けられる
- 公立に通わせたから教育の質が悪い
上記のようなことでは決してないということです。
教育費の難しいところはまさしくここで、お金をかけたからと言って必ずしも報われるわけではないということです。
教育費を考える際の大事なポイントその２：大学まで通わせるか？
また子どもを大学まで通わせるかも子育て費用を考えるうえで重要な要素です。
最近では大学への進学率が約50％を超え、大学進学が当たり前のような時代になってきています。
大学へ進学することで生涯賃金が向上するケースも多いので、親としては可能性を広げるためにも通わせたいって声が多そうです。
しかし大学へ進学したからと言って必ずしも生涯賃金が向上するわけでもないです。
一般的に大学に進学して生涯賃金が増えるケースは次のような場合です。
大学に進学して生涯賃金が増えるケース
- 大学の教授
- 官僚
- 一流企業のサラリーマン
逆に大学に進学しても生涯賃金が増えにくいケースもあります。
それが次のような場合です。
大学に進学しても生涯賃金が増えにくケース
- フリーランス
- 職人
- 起業家
個人的には大学進学はできるならしておいた方がいいという考えですが、リターンにこだわるなら上記を参考にしてもよさそう。
またこれについても各家庭の教育方針があるでしょう。
僕のエピソード
これは僕の実際のエピソードなんですが、僕が本業で抱えているお客さんにも大学へ進学せず、起業して大成功している方がたくさんいます。仲良くさせてもらっている方からは「大学行かなくても成功することはできる」って言っている人が多いですね。
子どもの将来を完璧に見通すのには無理がある
ただ、何が起こるかわからないのが人生です。
子どもが小さいうちから「私立が合うのか？それとも公立が合うのか？」「大学進学したいのか？」みたいなことを結論付けて行動していくのには正直無理があります。
子どもたち自身もやりたいことや明確な将来像を持っている子もいるはずです。
だからこそ、親である僕たちは「子どもがどんな選択をしてもそれをサポートできるようにする」
こういったサポート環境を整えるのが最重要なはずです。
いずれにしても何らかの対策は取っておいた方がよさそうですね。
結局のところ子育て費用は「早めに準備しておく」に限る
前の章では子育て費用を養育費と教育費に分けて深堀りをしてきました。
読んだ方の中には改めて次のような気持ちになって人も多いはず。
- 子育て費用ってこんなに掛かるの…
- 自分が生きていくだけで大変なのに子どもなんて無理…
- 日本オワタ…
こんな感じで「子どもがどんな選択をしてもそれをサポートできるようにする」ことなんてできるの？って疑問を持ってしまう人もいるでしょう。
じゃあ実際に僕たち親世代はどうするべきなのか？
答えはシンプルで「できるだけ早めに準備しておく」だけ。
解決できない問題は潔く誰かに頼るのもアリ
ではなぜ「できるだけ早めに準備しておく」のが重要なのか？
「できるだけ早めに準備しておく」理由とは？
理由は「子どもが小さいうちは子育てにかかるお金が少ない。だったらそのタイミングで少しでも貯金しよう」ということ。
実際、０～6歳まで間は教育費がそんなにかかりません。
また先ほどの「Like U」でも0～6歳までの間の子育て費用の割合「子供のための預貯金・保険」が保育園児・幼稚園児で約15％、未就園児で約23％を占めています。
第1子1人当たりの年間子育て費用の割合（保育園児・幼稚園児）
明らかに早めに将来の教育費を準備している人が多いってことですね。
子どものための貯金をどうやって捻出するかが最大の問題
ただ、実際はそこまでの費用をどうやって捻出するのか？
これこそが最大の問題です…
このようのお困りの方のために僕がおすすめする子育て費用の上手いやりくりの方法を最後にお伝えしておきます。
僕がおすすめする上手いやりくりの方法2選
①家計管理アプリの導入
➁無料の家計相談
僕がおすすめする上手いやりくりの方法その①家計管理アプリの導入
家計管理をするのはもはや賢い生活をするための初歩中の初歩です。
マストであり、必須です。
いろいろな家計管理の方法がありますが、僕がおすすめしているのは「オカネコ
」
こちらのアプリは使い勝手が良く、どんな人でも簡単に家計について知ることができます。
また僕が実際にやってみて効果のあった節約術は他の記事にまとめています。こちらの「【今すぐできる！】20代～30代の子育て世代が生活費を節約する方法やコツを解説します！」を参考にしてみてください。
家計節約のヒントは「固定費」です。詳細は記事をご参照ください。
僕がおすすめする上手いやりくりの方法その➁無料の家計相談
家計管理アプリで自主的に行動するのももちろん大切ですが、「既にやってみたけど自分には合わなかった…」「すぐに入力し忘れてしまう…」のようにこういった細かい作業が苦手な人もいるでしょう。
僕の妻もそうです。
僕のエピソード
ここからは我が家のエピソードなんですが、僕の妻もこういった作業が苦手すぎてレシートをよく貯めてます。時間が空いた時に一気に入力していましたが、これだと最終的に金額が合わなかったりすることが頻発しますからね。
結局金額が合わなくなるとやる気もなくなり、家計管理がとん挫するという場面を何度も目にしてきました。
こういった人はさっさとその道プロに相談することを強くオススメします。
最近では家計のプロに無料で相談できるサービスも出てきています。
家計のプロについては他の記事にまとめてありますのでこちらの「【ランキング完全版】20～30代の結婚・妊娠を控えている人が相談するべき無料保険相談３選」から参考にしてみてください。
ここまで読んで頂いたあなたは本当に家計や子どもの将来のことを真剣に考えている人のように思います。
そんなあなたも、あとは行動するだけ。
ここで行動することで遠い将来、行動しなかった人とかなりの差がついてきます。
日本の子育て費用の相場ってどれぐらいなの？に関するまとめ
それでは最後に本日の記事のおさらいをしておきましょう。
- 子育て費用は大きく分けて2つに分類される
- 養育費：食費や医療費など
- 教育費：学費や塾代など
- 公立と私立で教育費がかなりの差になる
- 親としては子どもの選択をサポートできる環境を整える必要がある。
- 子育て費用が少額の時からやりくりしておくと賢い。
- 上手なやりくり法は次のどちらか。
- 家計管理アプリの導入
- 無料の家計相談
こんな感じですね。
子育て費用の相場を知っておくことは結構重要だったりします。
将来への不安が大きいと、人生の岐路に立った時に決断できません。
人生の岐路とは例えば転職だったり、独立だったり。
不安を少しでも取り除く、家族で賢く生きていくのが人生では一番良かったりします。
